オデッセイ車検時の法定費用について

オデッセイ車検時の法定費用についてご存知でしょうか。

ホンダのフラッグシップミニバンとして競争激化のミニバン市場において高い人気を誇るオデッセイ。

1994年に初代モデルが登場して以来、現行モデルまでロングセラーを続けているホンダが誇る基幹車種の1台です。

そんなオデッセイを維持していく上でも欠かす事のできないものといえば車検です。

年数が経てばそれだけ掛かる費用は高額となっていきますので頭を悩ます方も多いと思います。

そこで今回は、オデッセイの車検時に必要な法定費用についてご紹介したいと思います。

オデッセイ車検時の法定費用とは

オデッセイの車検時に必要となる費用に法定費用と呼ばれるものが存在します。

車検時の法定費用とは、法律によって車種ごとに決められた費用の事で、必ず同額の料金が発生します。

法定費用の内訳としましては、自賠責保険や自動車重量税、印紙代が含まれています。

また、車検を受ける際には自動車税が納付されている事も必須となっています。

そして支払うタイミングですが、自家用乗用車を所有されている方であれば、新車登録日から初回は3年、それ以降は2年ごとに車検を受けるタイミングで支払う事になります。

また、自動車税に関しては毎年5月31日が期限となっており、車検を受ける際に支払った事を証明する必要があります。

これらは車を維持するために不可欠な費用でもありますので必ず支払う様にしましょう。

オデッセイの車検時に必要な法定費用の中に自賠責保険があります。

これは、すべての車に加入が義務付けられている強制保険の事です。

似たようなものに、自動車任意保険といったサービスがありますが、こちらの場合は、自賠責保険だけではカバーしきれない部分を補う保険の事になり強制ではありません。

なお、加入が義務付けられていますので、万が一未加入のまま走行してしまうと法律によって、1年以下の懲役または50万円以下の罰金、6ヵ月の範囲内で免許停止処分といった罰則が適用されます。

また、自賠責保険の加入方法については、損害保険会社や郵便局、自動車販売店などで加入する事ができます。

そして保険料金に関してはオデッセイの場合は自家用乗用自動車の区分となり、一律25,830円（24ヶ月）となっています。

オデッセイの車検時に必要な法定費用の中に自動車重量税があります。

これは、自動車の重量等に応じて課税される税金の事です。

道路を作ったり整備する為の財源を確保することを目的としてつくられた税金です。

そして自動車重量税は車両重量ごとに決まっており、0.5トンごとに4,100円ずつ増えていきます。

また、新車の新規登録から13年以上経過すると税額が上がり、18年以上経過するとさらに税額が上がっていきます。

なお、オデッセイの車両重量は重量区分でいえば1.5トンから2トンの区分に該当します。

そしてエコカー減税非対象車の場合で、車検有効期間2年32,800円となっています。

また、新車登録から13年以上18年未満で45,600円となり、18年を経過すると50,400円となっています。

オデッセイの車検法定費用において、エコカー減税が適用されているタイプもあります。

エコカー減税とは、グリーン化税制と環境対応車普及促進税制の2つを合わせたものの事を指します。

エコカー減税はで対象となる税金は、自動車税（購入の翌年度の1回に限り適用)と自動車取得税、そして自動車重量税となります。

この中でも自動車重量税は、新車登録及び初回の継続車検を受ける場合で、期間内1回のみ適用される事になっています。

したがって、オデッセイでエコカー減税対象となる場合においては、免税あるいは75％から25％の減税となります。

ちなみにハイブリッドの場合は、エコカー減税は免税となり、購入時に支払う自動車重量税は0円、さらには初回車検時に支払う２年分の自動車重量税も免税となります。

オデッセイの車検を受ける際には法定費用のひとつでもある印紙代が必要になってきます。

印紙代とは、車検の際に国へ納める検査手数料として使用されるものになります。

また、車検時には継続検査を行う必要があり、その検査の手数料を印紙代で支払う事になります。

また、継続検査では車検を依頼する業者によって、さらには小型車か普通車かによっても金額が異なります。

4・5ナンバーの場合では印紙400円と証紙1,300円の合計1,700円となり、3ナンバーの場合では印紙400円と証紙1,400円の合計1,800円、さらには車検を依頼する業者が指定工場の場合では印紙代の1,100円のみとなっています。

人気のミニバンでもあるオデッセイの車検を受けるためには、自賠責保険や自動車重量税、そして印紙代といった法定費用が必ず必要となってきます。

料金に関してもどこで車検を受けても同額となります。

したがって、少しでも車検費用を節約したいと考えるのであれば、法定費用以外の料金（車検基本料金など）で比較検討する事がポイントになります。