シャトル残クレ購入のメリット・デメリット

シャトルを残クレで購入すると本当にお得なのでしょうか？

新しい車の買い方として注目の残価設定型クレジット、いわゆる残クレですが、本当に新車を購入する時にお得になるのか気になるところです。

そこで今回、シャトルを残クレで購入するメリット・デメリットについてまとめました。

シャトルの残クレとは

https://goo.gl/Hhv4xB

シャトルはホンダから発売されている車なので、残クレもホンダのものを利用することになります。

残クレとはあらかじめ残価を設定しておき、車両本体価格から残価を差し引いた分を支払うというものです。

金利も年3.5％と、通常のカードローンなどよりも低く設定されています。

支払い期間は3年、4年、5年から選ぶことができ、残価は支払い期間終了時の中古車市場価格を予想して設定されるので自身で決めることはできません。

またお金に余裕ができたときには、金額を前倒しして支払う一部繰り上げ返済や、残りの金額を一括で支払う早期一括返済も可能です。

シャトルの残クレで契約期間終了後は？

https://goo.gl/c3k1AQ

シャトルを残クレで契約し支払いが終了すると3つの選択肢から車をどうするか選ぶことができます。

シャトルを新車に乗り換える

今まで乗っていたシャトルを返却し、新しく車を乗り換えることができます。

このときシャトルの残価は支払う必要がなく、再び新しい車で残クレなどローンを組むことになります。

シャトルを返却する

今まで乗っていたシャトルをホンダの販売店に返却することができます。

車を手放すことになるのでシャトルの残価は支払う必要がありません。

シャトルを買い取る

今まで乗っていたシャトルの残価を支払って自身の所有にすることができます。

残価分は一括で支払うか再びローンを組んで支払うかを選択することができます。

シャトルを残クレで購入するメリット

シャトルを残クレで購入するメリットは3つあります。

月々の支払いが安い

残クレでは車両本体価格から残価分を差し引いた金額を支払うことになるので、月々の支払額が通常のクレジットより安くできます。

ボーナス払いなどを上手く組み合わせれば月々3,000円からシャトルに乗ることができます。

また、頭金なしでも支払いが安いローンが組めるので、新車を購入するハードルが下がります。

価格が保証されている

あらかじめ残価が設定されているので、支払い終了後の下取り価格が最低限保証されていることになります。

短期間で新車に乗り換えることができる

残クレは3～5年の短期スパンで支払うことになるので、この期間で新車に乗り換える場合は総支払額が少なくできます。

お得に新車に乗り換え続けることができる支払い方法です。

シャトルを残クレで購入するデメリット

シャトルを残クレで購入するデメリットは3つあります。

ホンダ車しか選ぶことができない

支払い終了後に新車に乗り換える場合、ホンダの車しか選択することができません。

例えば軽自動車に乗り換えたいなどライフスタイルの変化には対応しづらいかもしれません。

下取りで損をすることがある

残クレでは残価という形で最低下取り価格が保証されていますが、これ以上金額があがることもありません。

もし他社の見積もりで残価以上の金額であった場合損をする可能性があります。

買い取りで総支払額が増える

残クレでは車両本体価格から残価を差し引いた額を支払うことになりますが、実は金利は全金額に対してかかっています。

ですからシャトルを買い取って残価分を再ローンで支払う場合、金利の分だけ総支払額が多くなってしまいます。

シャトルの残クレがおすすめな場合

https://goo.gl/SykY3W

シャトルの残クレは次のような場合におすすめです。

手持ちが少ない

現在の手持ちが少ない場合でも残クレなら頭金なしで月々の支払いが少ないローンが組めます。

残価をあらかじめ設定することで支払い金額を少なくし、さらに低金利であるがための支払いの安さです。

資金が貯まるまで購入が待てないというかたにおすすめです。

ホンダ車に乗り換え続ける予定の場合

支払い終了後に再び残クレを組んでホンダの新車に乗り換える場合、支払いを少なくすることができます。

ホンダ車が好きで新車に乗り換えたい場合には残クレはおすすめです。

シャトルの残クレは支払いが安い

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シャトルを残クレで購入するメリット・デメリットについてまとめました。

シャトルを残クレで購入すると月々の支払額が安くできることが一番のメリットです。

頭金なしでも月々の支払いを抑えることができるので、手持ちが少ないかたでも新車を購入しやすい支払い方法です。

ただし、残価分を再ローンにすると総支払額が増えるなど注意点もあるのでご注意ください。