リーフは税金免除の対象車種です。
電気自動車の1種であり、非常に人気もあり、おそらくエコカーによる税金免除が人気理由の1つに数えることができるでしょう。
では一体、税金免除はどれくらいなのでしょうか?
ここでは、リーフの税金免除を取り上げ、平易な言葉で説明しています。
リーフの税金免除|リーフの特徴とは?
リースは日産が生産販売している電気自動車であり、非常に人気があるようです。
次世代を見据えたエコカーであり、いずれは主流となる車かもしれません。
そんなリーフにもいくつかの特徴があります。
まず3つの技術があります。
すなわち、「イーペダル」「プロパイロット」「プロパイロット・パーキング」です。
イーペダルはアクセルペダルがだけで、ブレーキ調整ができる装備です。
プロパイロットは自動操縦技術の一種で渋滞走行や巡航走行ができます。
プロパイロット・パーキングは、自動操縦による駐車制御装備です。
さらに、40kwhの大容量バッテリーがあるため、400キロの航続距離を実現しています。
なお、充電も自宅ばかりでなく、全国のスポットで利用できます。
リーフの税金免除|自動車税も安くなる
まず、車を持っていれば、自動車税を支払うようになります。
排気量にもとづいて決まっていて、一括して納付するようになります。
では、リーフどうなのでしょうか?
リーフは電気自動車であるので、排気量はありません。
しかし、自動車税の金額決まっていて年額29,500円です。
ただし、これは購入時のお金です。
電気自動車であるためエコカー減税対象者であり、購入した翌年から自動車税が安価になります。
グレードに関係なく、減税額が2,200円程度となるため、購入翌年度の自動車税は7,500円程度になります。
ちなみに、東京都と愛知県は購入月と翌年度から5年分の自動車税が免税対象となります。
リーフの税金免除|自動車重量税も対象
車を持っていれば、自動車税ばかりでなく、自動車重量税も支払うようなります。
その名の通り、自動車の重さに応じて金額が決まっています。
では、リーフはどのくらいになるのでしょうか?
まず自動車重量税でもエコカー減税の対象となります。
通常5,000キロ増える毎に4,100円増えていきますが、エコカーであれば2500円ずつになります。
リーフの場合、1,460キロあるので、通常であれば7,500円となっています。
しかし、エコカー減税の対象で、なおかつ、免税となるため、購入時には自動車重量税が掛かりません。
しかも、初回の車検時であれば2年分の自動車税を支払う必要もありません。
つまり、新車購入であれば、向こう3年は自動車重量税が掛からないことになります。
リーフの税金免除|合計するとどうなる?
リーフが自動車税や自動車重量税が免税になることは理解できたと思います。
では、まとめてみると、どのようになるのでしょうか?
まず購入初年度であれば、自動車税が29,500円で自動車重量税が必要ありません。
したがって、年間合計29,500円のみとなります。
翌年には自動車税が減税となり、自動車重量税が免税のままですので、7,500円のみの支払いです。
さらに3年から5年は、自動車税が初年度と同額となり、自動車重量税が免税のままですので、29,500円の支払いです。
6年目以降、通常の税金の支払いとなります。
つまり、自動車税が29,500円、自動車重量税が7,500円であり、合計37,000円の税金となります。
リーフの税金免除|その他の維持費に注意
リーフには税金免除の期間があるため、非常にお得に感じるでしょう。
しかし、維持費が非必要なことは確かであり、きちんと把握しておく必要があります。
まず保険になりますが、自賠責保険は必ず掛かります。
購入時に3年分の39,120円を支払い、車検毎に2年分の27,840円を納めることになります。
すべて一括払いとなっています。
しかし、任意保険については個々で異なります。
平均的には年間65,000円と言われています。
次に車検ですが、これも個々の状況で変わります。
手数料の1,800円は必ず掛かりますが、整備代や部品交換費用は個々で違います。
しかし、平均としては約4万円とも見られています。
以上のほか、リーフは電気自動車なのでガソリン代は掛かりませんが、駐車スペースが自宅になければ借りる必要があるでしょう。
地域によって異なりますが、平均で月8,000円と考えられています。
リーフの税金免除|電気自動車だからこそできる
電気自動車であるリーフは、自動車税も自動車重量税も免税期間があるため、非常にお得に感じられるかもしれません。
購入時から5年間は、そういう期間で運転し続けられます。
しかし、必ず維持費が掛かり、車検代や駐車場台などを十分考慮しておくことも大事でしょう。
そうだからこそ、電気自動車ならではの免税措置などを有効活用できると言えます。